「人は理解された時に変わる」と大久保寛司さん。

「なんで、そんなことをするの？」

「なんで、こんなこともできないのか？」

相手の立場に立ったら、そうする理由が必ずそれなりにあると。

その理由には、身勝手、わがまま、非常識という場合もあるけど、正しいかどうかは別にして、必ず理由がある。

その理由を分析し、しっかり理解する。

そして、人が変わりたくなる環境、条件を作る。

人は理解された時に変わる。

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大久保寛治さんの言葉は心に染みます。

大久保寛治さん

どのような組織、団体であっても「２対６対２の法則」があると言われています。

「前向きな２割」
プラス思考、やる気に満ちている、取りあえずやってみよう。

「普通が６割」
上の2割か下の2割の影響が大きい方に影響されやすい。

「やる気のない２割」
マイナス発想、やってもしょうがないだろ、できる訳がない。

高いレベルの組織であっても、低いレベルの組織であっても２：６：２が存在するならば、高いレベルの組織を目指したいです。

素敵な空模様

ウエルビーイングという言葉を聞くようになりました。

ウエルビーイングとは、満たされた状態が持続することで、
組織課題に関わるあらゆることに有効となるといわれています。

簡単にいえば「日本でいちばん大切にしたい会社」の著者である坂本光司先生が提唱されている「いい会社」と同じではないかと。

「幸福度が高い社員は・・・！」
・離職率が３７％低い
・想像性が３倍高い
・生産性が３１％高い
・売上が３７％も高い
・欠勤率が３１％低い
・業務中の事故が７０％低い

村田ボーリング技研も３６０度から「いい会社だね」といわれる会社を目指しています。

幸福度が高い社員は・・・・

人を大切にする経営学会主催の「人財塾」

月１回、金曜日午後と土曜日１日の通年開催の塾で、坂本光司先生や日本でいちばん大切にしたい会社大賞を受賞した企業のトップや関係者の体験談を聞くことができる塾。

毎年テーマを決め、企業調査などをして結果を出すことを目的としています。

今回のテーマは、「社員を大切にする経営とその影響に関する調査」ということで、人財塾第5期生の（株）グッディホームの金子さんが昨日、村田ボーリング技研にヒヤリングに来ていただきました。

（株）グッディホームも第12回「日本でいちばん大切にしたい会社大賞」を受賞している立派な企業です。

今回、弊社が数多くの法定外福利厚生を実施していることが中心のヒアリングでしたが聞きたいことや確認したいことが伝えられたかどうか・・・・。

数ある企業の中で弊社を選んでいただいたことが本当に嬉しいです。

金子さん、本当にありがとうございます。

写真：私のおどけたポーズに「こうやってやるんですか？」と同じ格好をしてくれた金子さん（左）・・・事務所前にて（笑）

https://www.gwoodyhome.jp/
（株）グッディホームHP
村田ボーリング技研本社事務所

昨日、人を大切にする経営学会全国大会があり、第12回「「日本でいちばん大切にしたい会社大賞」受賞発表会がありon-line参加しました。

本来私が発表する予定でしたが、コロナ陽性になってしまったため息子にピンチヒッターとして登壇してもらい、立派に発表してくれたのが嬉しいです。

全28社の発表があるので1社10分の時間でしたが、受賞したそれぞれの会社の雰囲気が伝わってきた発表会でした。

写真はFacebook友人のTさんが送ってくれました。Tさんありがとうございます。

第12回「日本でいちばん大切にしたい会社大賞」発表報告会

8月7日の日本経済新聞トップ記事の見出し

「人への投資　企業価値左右」
「スコア上位、株価７割高　若手育成、増収に効果」

以下抜粋・・・・・
　社員クチコミを収集・分析するオープンワークの協力を得て、「総合スコア」を分析したところ上位株価（7月16日時点）は16年末に比べ72％上昇し、下位の18％を大幅に上回った。
　個別項目を調べたところ、1人当たり売上高の伸びと「20代の成長環境」の関連が高かった。
　若手の成長を重視する企業などで株価や業績が高まっていることが分かった。
・・・・・

これからは「社員を大事にする企業」こそが生き残っていけるのは間違いありません。

日本経済新聞　

7月27日（水）の日本経済新聞に「小売り35.3％、人手足りず」という記事がありました。

日経がまとめた2021年度の小売調査の結果で、20年度調査から12.9ポイント上昇し人手が足りなかったという小売店が35.3％あったそうです。

ユニクロ・GUのパート・アルバイトは時給を1～3割引き上げていくと書かれてありましたが、コロナ禍の中でさえ35％も人手不足になっているとすると、コロナ収束後は一体どうなってしまうのでしょうか？

結局、資本力がある会社が高い時給で人を集め、生き残っていくのでしょうね。

日本経済新聞調査　2021年度小売店35％、人手不足