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2017_05/22

2・6・2の法則!

どの組織についても2:6:2の法則があると言われています。

前向きな2割・・・「プラス発想、やる気に満ちている、取りあえずやってみよう」

どちらつかずの6割・・・「上下2割の影響が大きい方に動く」

後ろ向きの2割・・・「マイナス発想、やってもしょうがないだろ、できる訳がない」

それぞれの数字の中にもまた2:6:2が存在するだろうし、どのような組織であれ、この法則は存在するのではないでしょうか?

とすると、全体の底上げをすることが重要なことかと。

会社全体のレベルUPを計るには、やっぱり教育の積み重ねなのでしょうね。

2017_05/17

企業生存率

昨日、「企業生存率」なる言葉を聞いてネットで調べてみました。

HPによっては国税庁調査として10年で倒産する確率は90%超ということが書かれてありましたが、中小企業白書2011では、10年後→30%、20年後→50%が撤退しているという報告書がありました。

白書にも書かれてありますが、創業しても生き残って行くのが本当に大変なことなのでしょうね。

中小企業白書2011 企業の生存率

2017_05/13

「なぜこの会社に人財が集まるのか」

「日本でいちばん大切にしたい会社」で有名な坂本光司先生。

読み終わった本でも流し読みする度に気づきや学びがある・・・、ということはできていないことがおおいのでしょうね。

求人難が当たり前の時代となるなかで、下記「「10の特長」を一つ一つクリアしていくことで、人財が集まる会社にして行かないと生き残っていけないのは確実です。

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 「なぜこの会社に人財が集まるのか」 坂本光司&坂本光司研究室著

「人財」は、規模や知名度よりも”人を幸せにする会社”を選ぶ

10%の超優良企業だけがやっている”人を幸せにする”経営

人財が集まる企業の10の特長

好不況にかかわらず好業績を持続している企業は、例外なく人財が豊富に存在しているばかりか。そのモチベーションが他の一般企業と比較して抜きん出て高い。

あえて言えば、近年の企業間格差の最大要因は、モノやカネなどはなく「人財力格差」そのものと言っていいでしょう。

1、新卒人財の確保に熱心
2、良い経営理念の存在
3、魅力的経営者の存在
4、大家族的経営の実践
5、オンリーワン経営の実践
6、感動経営の実践
7、社員第一主義経営の実践
8、本業を通じた社会貢献活動
9、積極的な情報発信
10、利他の経営の実践

「なぜこの会社に人財が集まるのか」 坂本光司&坂本光司研究室著

2017_04/29

いよいよバブル超え!

昨日の静岡新聞夕刊のトップページに「県内求人1.47倍 全国超え」の見出しが。

全国値が1.45倍でバブル期最高の1990年7月の1.46倍に匹敵する数字。

バブル期のような浮足立った景気感は全く感じない状態での人手不足は、少子高齢化が顕著になってきたことに他ありません。

それにしても東京は2.06倍ですから、募集しても人が集まらないという状態が続いているようです。

魅力ある企業体質にすることが、求人対策になることが、より重要になってきたのは間違いありません。

1.46倍や2.06倍の数字だとピンとこないかもしれませんが、それぞれ146万人と206万人の求人に対して求職者が100万にしかいない状態だと考えると、深刻な人出不足状態だといえるのではないでしょうか?

静岡県求人1.47倍 全国超え

2017_04/26

組織を越えたチームワーク

チーム作りをする場合、チーム内はもちろん他のチームをも補い合える仲間作りがいいなぁと!

チームごとの壁が高いと自分のところだけが良ければということになりがちですが、壁を超えて助け合うことができ
る組織ほど、色んな問題をスムーズにこなしていけるように思います。

今朝の空模様

2017_04/01

時代は変わった!

坂本光司研究室に所属している黒崎さんが坂本光司研究室一斉配信で投稿した内容です。

正に坂本光司先生が提唱されていることが常識化しつつある証拠じゃぁないでしょうか?

以下黒崎さんの文章です。

・・・ブラックロックが問う「ESG」 
世界最大級の投資家が、有力企業に書簡-・・・

以下に抜粋します。

今月の日経ビジネスに次の記事がありました。

3月上旬、世界最大級の資産運用会社・米ブラックロック
(同社の運用資産は約600兆円で日本のGDPを上回る規模)
が投資先である日本の有力企業約400社に向けて書簡を送った。

その主な内容は、次のとおり;
・従業員の能力開発や生活水準向上への積極的な投資を重視する
・企業の持続的な成長にはESG(環境・社会・企業統治)が不可欠
・安易な株主還元より、将来に向けた成長投資を優先するよう求める

同社日本法人の井澤会長は、次のとおり話しています;
従業員が幸せに働いているかどうかが企業の成長を左右するのは明白だ。
投資先企業との対話を通じて、その取り組み姿勢を問いたい」

「企業がとにかく短期的な利益を上げて、それを株主だけに還元していれば
評価される時代が終わった」

まさに、坂本先生や坂本ゼミの取組みが肯定される
ものだと思います。
時代の転換期ですね。

ブラックロックHPブラックロックHP

2017_03/08

最終決定!

議論して自分が反対していたことに決定した場合でも、それに従うのが社会人としてのルール。
しかし実際は反対していたことが決まってしまうと影口を言ったり足を引っ張ったりするというようなことがまかり通っているように思います。
例え反対意見だとしても最終決定したことに一斉に動く企業や団体はいつの時代も生き残れる強い組織なんでしょうね。
伊那食品工業(写真は塚越寛会長)は決まったことが翌日には履行されている企業であることは間違いありません。

伊那食品工業 塚越会長
伊那食品工業 塚越寛さん

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