テレビでペットボトルに入ったミネラルウォーターを飲んでいるシーンがありました。

そういえば高校生の頃（45～47年前）の頃、水は水道水を飲むのが当たり前だったので、外国では買う物ということがピンとこない時代でもありました。

日本ではいつから水は買う物になったのでしょうか？

調べてみたところ、日本ミネラルウォーター協会HPに「日本のミネラルウォーターの歴史」なる資料が掲載されていました。

これによると1993年（平成05年）日本経済新聞に「エビアンミニボトルを革製ホルダーに入れて持ち歩く若者のファッション」という記事が紹介されてから500mlペットボトルの消費が増加したと書かれてありました。

今から27年前あたりから「水は買う物」ということが、当たり前になっていったのでしょう。

なるほどねぇ！！

1868年（明治  1年）「横浜・神戸の居住地の外人用」で販売開始
1929年（昭和  4年）メジャーホテル用に富士ミネラルウォーター販売開始
1967年（昭和42年）ウィスキー水割り用（業務用）販売開始「第1次・水の時代」
1972年（昭和47年）日本ミネラルウォーター協会設立
1982年（昭和57年）家庭用ミネラルウォーター第2次水の時代（PETボトル登場）
1983年（昭和58年）六甲のおいしい水の瓶詰・販売開始
1989年（平成01年）山崎の天然水・南アルプスの天然水瓶詰・販売開始
1990年（平成02年）安曇山水の瓶詰・販売開始
1993年（平成05年）日本経済新聞に「エビアンミニボトルを革製ホルダーに入れて持ち歩く若者のファッション」が紹介されてから500mlペットボトルの消費が増加。
2001年（平成13年）国内生産数量100万KL突破
2008年（平成20年）200万KL突破　　
2015年（平成27年）300万KL突破　
2019年（平成31年）369万KL　　

ミネラルウォーター類 国内生産、輸入の推移

図は東洋経済オンライン編集部が2020/04/17に発表した｢正社員を減らした企業最新500社ランキング」のトップ５。

世界に名だたる企業がづらり！

上場企業は給料や福利厚生が充実しているかもしれませんが、株主に利益配当を出す義務を課せられているので、いざ赤字になった際の株主総会では次年度の経営計画を示さなければならない。

そんな時の経費削減の目玉が人員削減となることをリクルート中の学生には説明しています。

ちなみに東洋オンライン2016年4月の発表では1位がP社、なんと5年間で正社員を減らした人数が130,502人！！！

驚くべき数字にビックリ！

実名入りを知りたい方は「正社員を減らした企業　最新500社ランキング」で検索！
正社員を減らした企業5社

2019年度版中小企業白書に掲載されていた表の数字を元に計算してみると、

1999年に485万社あった企業（大企業＋中規模企業＋小規模企業）が2016年には359万社と、17年間で126万社も減少。

1年平均では74,118社の減少になるので、日本から企業が無くなるのは単純計算で（359万社／年÷74,118社）48.4年後の2069年となります。

いかに生き残れるかを真剣に考えなければいけません。

企業規模別企業数の推移

今までは「ミレニアル世代」を意識していたのが、これからが「Z世代」にいかに興味を持ってもらうかが大事だと。

ミレニアル世代は1981年以降に生まれ30歳代後半まで、Z世代は1996年から2014年までに生まれた世代。

新卒求人をする場合、Z世代が対象だということを意識することがとっても大事なことだということに気がつきました。

・・・・気がつくのが遅いって？（汗）

皆さま、ミレニアル世代とZ世代って、ご存知でしたか？

ミレニアル世代とは・・・・・・・・・・
ミレニアル世代は、1981年以降に生まれ、2000年以降に成人を迎えた世代のこと。日本だと20代前半から30代後半くらいの年齢の人々を指し、ミレニアルズと呼ばれることもある。
ミレニアル世代はインターネットが当たり前の時代に育った世代（デジタルネイティブ）である。学生時代からスマートフォンを使いこなし、ツイッターやフェイスブック、インスタグラムなどのSNS利用にも積極的。
 2014年に行われた世界経済フォーラムで大きく取り上げられ、現在は消費行動やライフスタイル、価値観などが他の世代とは異なるとして注目されている。1980年代から2000年代までに生まれた「Y世代（ジェネレーションY）」とも同義に扱われることが多い。

「ジェネレーションZ（Z世代）」とは・・・・・・・・・・
1996年から2014年までに生まれた世代を指す言葉。
・デジタルネイティブである。
・プライバシー保護の意識が高い。
・音楽をオンラインで大量に消費する。
・ブランドではなく本質に価値基準を置く。
・オンタイムで仲間とコミュニケーションをとる。
・企業家精神が旺盛。
・9.11を経験しているため、社会課題への意識が高い。
ジェネレーションZという表現が生み出されたアメリカでは、2020年の大統領選挙の選挙権保持者のうち10人に1人がZ世代で構成されており、今後一層、彼らの社会的影響力が強まっていくと予想されている。

https://note.com/より

中小企業白書(2019）「企業規模別企業数の推移」によると、1999年あった中小企業数（下記の棒グラフの緑色＋黄色）が484万社が2016年には358万社と、17年間に126万社も減少しています。

1年平均にすると74,118社なので、日本から中小企業が無くなる日は単純計算で48.4年先（358万社÷74118）

今回のコロナ問題で倒産数が飛躍的に上昇するのは間違いありません。

30年前から、「後継ぎいないので今の社長の代で会社をたたむ」と言われていたのが現実となっています。

外注先、協力会社、下請けが発注先を選ぶ時代は近いのかもしれません。

グラフ「中小企業白書（2019）企業規模別企業数の推移」2019年中小企業白書　企業規模別企業数の推移

自民党が政治に野党が突っ込みを入れるのは当然ですが、

野党の重箱の隅をつつくよう質問シーンをマスコミが輪をかけて何回も報道していることにうんざりしている人は少なくないのではないでしょうか？

最近の国会問題では社会主義系議員が質問しているシーンの報道が多いのはマスコミが左寄り・・・・、ということでしょうか？？

テレビに出ているコメンテーターが、テレビでは言えない情報を自分の動画サイトで発信しているので、色んな情報を入手し、何が正しいか何が間違っているかの判断を自分で確認することって大事なことだなぁと。

写真は虎ノ門ニュース・・時々しかみませんが参考になります。

虎ノ門ニュース

人はそれぞれ気がつくことも違うし、気がつく時期も違います。

若い時に数多くの気づきが得られることがベストですが、人生の経験の積み重ねによって得ることもある。

それがたとえ60歳であろうと70歳であろうと、気がついた時がスタートじゃぁないかと。

歳を取っているとか、今からやっても遅いといって、行動を起こさないと何も変化しません。

年齢を重ねるほど、1歩前に足を出すのは勇気が入りますが、そういうシルバーはカッコいいですよね！

清水港